健康経営宣言
社員一人ひとりが心身ともに健康な状態で、能力を最大限に発揮することが必要不可欠であると捉え、「健康経営」を推進していきます。
株式会社メディカルリソース 代表取締役社長 小林 信幸
健康経営推進方針
当社は、社員一人ひとりの心身の健康を重要な経営資源と捉え健康で生き生きと働ける土壌をつくることで、以下の健康経営上の経営課題を解決し、社員各々が最大限のパフォーマンスを発揮し、期待を超える価値を提供する活力ある組織を目指します。
健康経営における重点施策と解決したい経営課題
健康経営推進体制
健康経営責任者（代表取締役社長）
社員とその家族の健康を第一に考え、健康経営への思い、取り組みを浸透させるために先頭に立って指揮をしていきます。
健康経営推進チーム（管理部責任者/人事グループ）
産業医や健康保険組合、外部サービス企業などと連携を図りながら健康経営施策の企画・運営を行い、社員とその家族が健康を推進、維持できるような取り組みを運営していきます。
健康経営戦略マップ
活動の実績（一例）
【働き方】
フレックスタイム勤務制度の導入
コアタイムのないフレックスタイム勤務制度を導入し、社員の多様な働き方に寄り添った環境づくりをしています。これにより育児や介護、病気の治療による短時間勤務をより柔軟に行うことができ、ライフスタイルに合わせた働き方を実現しています。
在宅勤務制度の導入
多様な働き方を支援する1つとして在宅勤務制度を導入しております。通勤時間をなくすことで身体的負担を軽減し、社員のワークライフバランスの向上に努めています。
ショートワーキングデーの取得推奨
仕事とプライベートの両立（労働時間の適正化）や自身のための時間（スキルアップ、通院等）の確保を目的に、1日の労働時間を8時間以下にする日を「ショートワーキングデー」として社員に取得の推奨を行っております。育児や介護と仕事を両立している社員以外にも、治療のための通院等、幅広い事情に合わせた働き方を支援できる制度を整えています。
【健康サポート】
薬剤費用の一部補助
社員が病気やケガなどに処方された薬剤の費用補助をしており、治療などによる金銭的負担の軽減に努めています。
従業員の健康課題に対する健康増進イベントの開催
健康診断結果をもとに、産業医などと「社員の健康課題」を検討し、それに対するアプローチとしてウォーキングイベントや、食生活改善イベントなどを年に複数回実施をしております。今後も、継続してイベントを実施していくことで、社員の健康度の向上、ヘルスリテラシーの向上を目指してまいります。
置き型社食サービスの導入
社員の健康的な食生活をサポートするために管理栄養士が監修した置き方社食サービスを全国拠点に導入しており、栄養バランスの良いメニューをリーズナブルに提供しています。
福利厚生サービスの導入
社員の多様な価値観やライフスタイルに対応し、プライベートの充実・リフレッシュ機会の提供・スキルアップ・健康増進・運動不足解消などを支援（機会や金銭的支援）する福利厚生サービスを導入しています。
【自己啓発サポート】
自己啓発費用の一部補助
「健康」や「健康経営」に関するテーマも含め、書籍購入費用やセミナー受講料の一部を補助しており、社員の自己研鑽をサポートしています。
資格取得支援
メンタルヘルスマネジメント検定や健康経営アドバイザー資格の取得支援として、資格取得時に奨励金を支給することで従業員の自発的な資格取得をサポートしています。
健康関連指標
2025年11月現在
表記の補足
- ※1 正＝正社員 契＝契約社員 パ＝パート社員 派＝弊社雇用元派遣社員
- ※2 当年度1年間（4/1～翌3/31）健康保険の資格を有していた人数をもとに算出
- ※3 健康保険組合が精密検査を受診したことが確認できた人数をもとに算出
- ※4 40歳以上の社員が対象
- ※5 メンタルヘルス不調以外の理由による休職も含む
- ※6 教育研修等実施後のアンケートにおける理解度を図る設問に対するポジティブ回答率
- ※7 教育研修等実施後のアンケートにおける満足度を図る設問に対するポジティブ回答率
- ※8 当年度4/1在籍者に占める当年度退職者の割合（当年度4月2日以降に入社した当年度退職者は除く）
- ※9 ①実労働時間が所定労働時間を下回る月は、所定外労働時間を0時間として集計 ②1日も出勤のない月は集計対象外 ③年度途中退職者も含む
- ※10 当年度末在籍者のうち、ショートワーキングデーを月平均2回以上取得した割合（月の労働時間が所定労働時間以下の社員は含まない）
- ※11 職業性ストレス簡易調査№80スコアの平均値
- ※12 SPQ（Single-Item Presenteeism Question 東大１項目版）により集計
- ※13 傷病による休職期間の総日数を当年度末在籍者数で除した社員一人当たりの日数
- ※14 「ユトレヒト・ワーク・エンゲイジメント尺度」をベースとした調査委託先独自の計算方法により算出
施策検討中、集計中または計算中の項目は空欄
